「香害」という言葉を聞いて、あなたは自分とは無関係だと思えるだろうか。
近年、柔軟剤や香水、芳香剤に含まれる合成香料によって、頭痛、めまい、吐き気、肌荒れといった健康被害を訴える「香害」が深刻な社会問題となっている。かつては一部の敏感な人の問題と片付けられがちだったが、最近では50代を過ぎてから突如として診断を受けるケースも報告されており、「誰にでも、明日から起こりうる」問題へとフェーズが変わっている。
香害の正体は、多くの場合「化学物質過敏症」の一つとされる。洗剤や柔軟剤に採用されている「香りを長持ちさせる技術」が、微細なマイクロカプセルに香料を閉じ込め、長時間にわたって成分を揮発させ続ける。これが意図せず周囲の人の粘膜や皮膚に付着し、体調不良を引き起こすのだ。厄介なのは、国として明確な定義や医学的な診断基準が完全に確立されていない点にある。そのため、深刻な症状に苦しんでいても周囲からは「気にしすぎ」「神経質」と一蹴され、職場や公共の場での孤立を深める被害者が後を絶たない。
日本国内でも一部の自治体が公共施設での香料自粛を呼びかけるポスターを掲示するなど、啓発の動きは出始めている。しかし、香りには個人の嗜好やリラックス効果という側面があるため、法的な規制をかけることは難しいのが現状だ。研究機関では香りと体調不良の因果関係について調査が続けられているが、科学的な証明を待っている間にも、生活に支障をきたすほど追い詰められている人々がいる。
今、私たちが向き合うべきは「香りのマナー」のアップデートである。自分が良かれと思って使っている「清潔感のある香り」が、隣に座る誰かにとっては耐え難い苦痛や、日常生活を奪う「毒」になっているかもしれない。特に密閉されたオフィス、電車、学校などの空間では、その影響はより顕著に現れる。
あなたは、自分の選んだその香りが誰かの健康を脅かしている可能性を考えたことがあるだろうか。化学物質に囲まれた現代社会において、次に「まさか自分が」と診断を受けるのは、あなた自身かもしれない。
身の回りの製品を選ぶ際、その香りは本当に「必要」なものなのか。無香料という選択肢を持つことは、他者への想像力を働かせる第一歩ではないだろうか。
