2026年4月16日の東京株式市場で、日経平均株価は大幅に3日続伸し、終値は前日比1384円10銭（2.38%）高の5万9518円34銭となった。2月につけたこれまでの最高値を塗り替え、史上初めて5万9000円の大台に乗せて取引を終えた。米国とイランの緊張緩和に向けた和平協議の進展期待が投資家心理を強気に傾け、全面高の展開となった。
中東情勢の緊迫緩和が追い風
市場の最大の関心事は、混迷を極めていた中東情勢の行方だ。トランプ米政権とイラン政府の間で進められている和平協議を巡り、停戦期限の延長や再協議に向けた具体的な調整が報じられたことで、原油供給の要衝であるホルムズ海峡の封鎖リスクが後退した。この「地政学リスクの緩和」が、前日の米株式市場の上昇を呼び込み、東京市場にも波及する形となった。
朝方から半導体関連や輸出株を中心に幅広い銘柄に買いが入り、日経平均の上げ幅は一時1400円を超えた。市場関係者からは「最悪のシナリオである全面衝突が回避されるとの観測が、現物株と先物の双方に大量の買いを呼び込んだ」との声が上がっている。
半導体・値がさ株が牽引
個別銘柄では、東京エレクトロンやアドバンテストといった指数寄与度の高い半導体関連株が急騰。人工知能（AI）向け需要の継続的な拡大に加え、エネルギー価格の安定見通しが製造コスト抑制につながるとの期待も加わった。また、米長期金利の落ち着きを背景に、これまで売られていた値がさ株にも買い戻しが入った。
今後の展望と警戒感
日経平均が6万円の大台を視野に入れる歴史的な展開となったが、市場には慎重な見方も残る。和平交渉は依然としてホルムズ海峡の開放条件や核開発問題を巡り、双方の主張に隔たりがある。交渉が暗礁に乗り上げれば、一転して株価が急落するリスクを孕んでいる。
「5万9000円台到達は、期待先行の面も否定できない。今後は米イランの公式発表の内容を精査する局面に入るだろう」と、国内証券アナリストは分析する。歴史的な高値圏にある中、週末にかけての利益確定売りや、交渉の進展を注視する神経質な展開が予想される。